最適な蓄電池
種類を知って最適なものを選ぶ
知っていましたか？蓄電池の購入・設置は補助金が受けられる！
◎ 補助金を上手に活用して予算の検討をしてみよう
蓄電池は消して安いものではありません。家庭用蓄電池でもだいたい50万円〜100万円くらいは予算として考えておきたいところ。商品によってはもっと安いものもありますが、設置料なども考えると大体100万円前後、あるいはもっと高い値段になることが予想されます。
月々の電気代カットのためだけに蓄電池を導入するのなら、元を取るのはなかなか大変。それなりの年月が必要になってきますし、一度設置すれば永久に使えるわけではないので、どちらかというと万が一に備えて設置しつつ、同時に電気代カットも期待できる装置、と考えるのが正しいでしょう。
そう考えると、わざわざ設置しなくても良いのでは？と感じる方もいるかもしれません。ですが、蓄電池には補助金が下りることをご存知でしょうか。これを上手に活用できれば、自身の出費はそこまで大きくなくても、手軽に導入できるかもしれません。そこでここでは、蓄電池の補助金に関する情報について紹介していきたいと思います。なお、補助金に関してはその時々によって内容が大きく異なりますし、将来的に打ち切られる可能性もあるので随時最新の情報をチェックすることを強くおすすめします。
一般社団法人環境共創イニシアチブからの補助金
◎ リチウムイオン蓄電池への補助金
まずは、家庭用・産業用問わず「リチウムイオン蓄電池」に対する補助金から紹介していきます。こちらは、一般社団法人環境共創イニシアチブが実施している補助金です。 申請期間は平成26年3月17日〜となっており、今のところ終了期間については未定。補助金の予算額は100億円までとなっていて、こちらは私たち消費者にとってはあまり関係のない部分です。補助率は各蓄電池に定められた目標価格と購入価格の3分の2まで。つまり、150万円のリチウムイオン蓄電池を購入・設置すると仮定した場合、最大で100万円までは補助金が下りる可能性がある、という風に捉えられます。もちろん、最大額が適用されるとは限らないので、実際に申請してみないと分からない部分はありますが、事前に確認を取ることはもちろん可能です。
対象者は個人、もしくは法人。さらに、蓄電池の購入だけでなく「リースに対しても補助金が下りる」というのは必ずチェックしておきたいポイントのひとつ。最初から高いお金を出して購入することに抵抗を感じるけれど、実際どれくらいの効果があるのかをチェックしてみたい気持ちはある、という方はリースを選択するケースも出てくるでしょう。これに対しても補助金が出るのはかなり太っ腹に感じられます。 ちなみに、一般社団法人環境共創イニシアチブからの補助金を受け取るためには、対象のリチウムイオン蓄電池であること、そして付帯されるシステム安全性などに関する技術基準を満たしていることを第三者機関が認証しなくてはなりません。このあたりについては各蓄電池業者から詳しく聞いてみると良いでしょう。
蓄電池には国や地方自治体からの補助金もある！
◎ 国や都道府県、地方自治体からの蓄電池補助金に気づかないと損をしてしまうので注意！
実は蓄電池への補助金は国や都道府県、市町村といった地方自治体からも給付されています。これを知らない方が意外と多く、いざ設置してから気付いても遅かった、という話も良く耳にします。そうならないようにするためにも、導入を検討している方はまずは最寄の役所に問い合わせてみることを強くおすすめします。 例えば、東京都荒川区に住んでいる方が蓄電池を導入する場合について紹介していきます。 まず、東京都からの補助金として「蓄電池機器費の6分の1まで」「補助上限額は50万円まで」の補助金が出ることがアナウンスされています。ちなみに、申請提出期限は2013年6月28日から2016年3月31日までとなっているので注意です。こちらは延期される可能性もあるので随時確認しておきたいところです。
次に、荒川区からの補助金についてもチェックしてみましょう。荒川区からは「太陽光発電システムまたはエネファームと連系されるもの」という限定された部分はありますが、1万円/kWhまで、上限額10万円の補助金が適用されるとアナウンスされています。ただ単純に設置するだけではダメですが、太陽光発電システムと一緒に家庭用蓄電池を導入しようと思っている方は最大で10万円までの補助金が受け取れるということになります。 いかがでしょうか。都道府県や市区町村によっては対象のメーカーなどが決められていることもあるようですので、補助金を受け取ってなおかつ益がある、と判断出来た場合は検討中の蓄電池ではなく、対象メーカーの蓄電池を購入することも視野に入れておいたほうが良さそうです。
